応用理学部門「物理及び化学」の二次試験ガイド
二次試験は、技術部門の中から選択科目を1つ選んで受けます。選択科目は、ふだんの業務の内容に合わせて選ぶのが基本です。公式の「選択科目の内容」と、公表された過去の問題から、この科目を選ぶ判断材料をまとめました。
公式の「選択科目の内容」
- 力学、光学、電磁気学、熱物理学、原子・量子物理学、物理及び化学的計測、材料物性、レオロジ、化学分析、機器分析その他の物理及び化学の応用に関する事項
出典: 令和8年度 技術士第二次試験 受験申込み案内「技術士第二次試験の技術部門・選択科目表」(42〜46頁)。
どんな業務経験の人に向くか
受験申込書の「専門とする事項」は、専門として行っている業務の内容を、選択科目表の「選択科目の内容」の事項又は同程度の事項から30字以内で書く決まりです(受験申込み案内)。つまり、上の項目のどれかを自分の業務として説明できる人が、この科目に向いています。
- 力学、光学、電磁気学、熱物理学、原子・量子物理学、物理及び化学的計測、材料物性、レオロジ、化学分析、機器分析その他の物理及び化学の応用に携わってきた
口頭試験は、筆記の答案と業務経歴を踏まえて行われます(実施大綱)。選択科目・専門とする事項・業務経歴がつながっていることが大切です。
過去の選択科目Ⅲの問題(公表された問題文の冒頭)
令和7年度
Ⅲ-1 現在,世界各国でサプライチェーンの強靱化が進められている。
Ⅲ-2 COVID-19を発端とし,小中学校,高等学校,大学等での遠隔授業の技術的基盤が確立された。
令和6年度
Ⅲ-1 近年,海洋を中心とした環境汚染など,プラスチックゴミ問題が深刻化している。
Ⅲ-2 太陽光発電はこの十数年の間に急速に普及拡大したが,それに伴い近い将来耐用年数を過ぎた発電パネルが大量に排出されることが予想されている。
令和5年度
Ⅲ-1 最近,空飛ぶクルマ(eVTOL:electric Vertical Take-Off and Landing)の実用化に向けた研究開発が活発化している。
Ⅲ-2 燃料を大量消費する航空業界においても,気候変動対策を行う動きが活発になっている。
いずれも日本技術士会が公表した問題文の冒頭部分です。全文は公式の過去問題ページ、またはアプリの答案練習で読めます。
応用理学部門の必須科目Ⅰ(部門共通)
令和7年度
Ⅰ-1 我が国の防災・減災対策の一環として,令和5年7月28日に閣議決定された国土強靱化基本計画では,「デジタル等新技術の活用による国土強靱化施策の高度化」,「地域における防災力の一層の強化による『地域力の発揮』」の2点が新たに施策の柱として加えられた。
Ⅰ-2 エネルギーは国民生活や経済活動の基盤となるものである。
令和6年度
Ⅰ-1 四面を海に囲まれた我が国にとって,経済社会の存立・成長の基盤として海を活かしていくこと,存続基盤として海を次世代に継承していくことが強く求められている。
Ⅰ-2 アポロ計画以来,約半世紀ぶりに月面に人類を送るアルテミス計画が米国主導で行われており,日本人宇宙飛行士が月面での活動に参加することとなっている。
令和5年度
Ⅰ-1 第6期科学技術・イノベーション基本計画(令和3年)では,我が国が目指すべき未来社会像を,「持続可能性と強靭性を備え,国民の安全と安心を確保するとともに,一人ひとりが多様な幸せを実現できる社会」と表現している。
Ⅰ-2 1800年代以降の人間活動により引き起こされた気候変動及びその影響が,近年の平均気温の上昇や大雨の頻度の増加などとして世界各地で現れている。
筆記試験の形(総合技術監理部門を除く)
| 科目 | 問う力 | 答案・配点 |
|---|---|---|
| 必須科目Ⅰ | 「技術部門」全般にわたる専門知識、応用能力、問題解決能力及び課題遂行能力 | 600字×3枚・40点・2時間 |
| 選択科目Ⅱ-1 | 「選択科目」についての専門知識 | 600字×1枚・10点 |
| 選択科目Ⅱ-2 | 「選択科目」についての応用能力 | 600字×2枚・20点 |
| 選択科目Ⅲ | 「選択科目」についての問題解決能力及び課題遂行能力 | 600字×3枚・30点 |
選択科目Ⅱ・Ⅲは合わせて3時間30分。必須科目・選択科目ともに60%以上で合格(合否決定基準)。答案用紙は24字×25行の600字詰め。筆記試験の合格者は口頭試験(20分・10分程度延長の場合あり)へ。
答案を書いて練習する
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出典
- 令和8年度 技術士第二次試験 受験申込み案内(選択科目の内容・業務内容の詳細の記入要領)
- 技術士第二次試験 実施大綱(試験の内容・口頭試験)
- 技術士試験の合否決定基準(文部科学省)
- 過去問題(第二次試験)(日本技術士会)
試験の形・選択科目の内容は公式資料の文面です(確認日 2026-11-21)。問題文の引用は日本技術士会の公表資料から。