比較優位と国際貿易

比較優位とは、ある財を他国より低い機会費用で生産できることです。生産量そのものが多い絶対優位とは異なり、一国がすべての財で絶対優位を持っていても、機会費用の違いがあれば比較優位に基づく分業と貿易の利益が生じ得ます。各国が比較優位を持つ財へ相対的に特化すると、世界全体で利用可能な財の組合せを拡大できます。

機会費用は、ある財を1単位増やすために諦める別の財の量です。例えば同じ資源でXを10個またはYを5個作れるなら、Y1個の機会費用はX2個です。貿易が双方に利益をもたらす交易条件は、原則として両国の機会費用の間に設定されます。完全特化になるかは、生産技術や需要などの条件にも左右されます。

試験では、各国について同じ財の機会費用を計算し、小さい国にその財の比較優位があると判定します。生産可能性フロンティアの傾きも機会費用を表します。自由貿易により輸入国の消費者余剰は増える一方、輸入競争財の生産者余剰は減るため、利益の分配は均等ではありません。関税や輸入割当は国内価格を上げて貿易量を減らし、小国の標準モデルでは死荷重を生じさせます。

• 比較優位は生産性の絶対水準ではなく、財を生産する機会費用の低さで判定する。
• 一国がすべての財で絶対優位でも、両国が貿易利益を得る可能性がある。
• 双方に利益のある交易条件は、通常、両国の機会費用の間に成立する。
• 小国の標準モデルでは関税が国内価格を上げ、消費を減らして死荷重を生む。

同じ量の資源で、A国は小麦10単位または布5単位、B国は小麦6単位または布6単位を生産できる。機会費用が一定のとき、比較優位の組合せとして最も適切なものはどれか。

• ア. A国は小麦、B国は布に比較優位を持つ。
• イ. A国は布、B国は小麦に比較優位を持つ。
• ウ. A国は小麦と布の双方に比較優位を持つ。
• エ. 両国の機会費用は等しく、比較優位は生じない。