予算実績差異分析

予算実績差異分析は、予算値と実績値の差を把握し、その原因を分解して管理活動に役立てる手法です。差異総額だけでは、販売数量が伸びたためなのか、販売単価が下がったためなのか、材料の消費量が増えたためなのかが分かりません。診断士試験では、差異を原因別に切り分け、有利差異か不利差異かを判断する力が問われます。

売上高差異は、販売価格差異と販売数量差異に分けられます。原価差異は、材料価格差異と数量差異、労務費の賃率差異と作業時間差異などに分解します。製造間接費では、固定予算を使うか変動予算を使うかにより、予算差異、能率差異、操業度差異の意味が変わります。操業度の違いを考慮せず単純比較すると、活動量が増えたことによる当然の費用増を管理不良と誤解するおそれがあります。

試験では、予算単価、実績単価、予算数量、実績数量を表にして、どの差異にどの数量・価格を掛けるかを選ばせる問題が出ます。一般には価格や賃率の差異には実際数量・実際時間を、数量や能率の差異には標準価格・標準賃率を用います。計算後は、利益を増やす方向なら有利、利益を減らす方向なら不利と判定します。

• 予算実績差異は総額だけでなく価格・数量などの原因別に分解する。
• 売上差異では販売価格差異と販売数量差異を区別する。
• 操業度が変わる費用は固定予算だけで単純比較しない。
• 利益を増やす方向の差異は有利、減らす方向の差異は不利と判断する。

ある製品の予算販売数量は1,000個、予算販売単価は500円、実績販売数量は1,100個、実績販売単価は480円であった。販売価格差異を「実績数量×（実績単価－予算単価）」で求める場合、販売価格差異として最も適切なものはどれか。

• ア. 22,000円の不利差異
• イ. 20,000円の不利差異
• ウ. 30,000円の有利差異
• エ. 50,000円の有利差異