直接原価計算と全部原価計算

全部原価計算は、直接材料費、直接労務費、製造間接費など製造に要したすべての原価を製品原価に含める方法です。固定製造原価も製品原価として棚卸資産に配賦され、販売された分だけ売上原価になります。一方、直接原価計算は変動製造原価だけを製品原価とし、固定製造原価は発生期間の費用として処理します。

両者の利益差は、主に固定製造原価が在庫に含まれるかどうかで生じます。生産量が販売量を上回って期末在庫が増える場合、全部原価計算では一部の固定製造原価が棚卸資産として繰り延べられるため、直接原価計算より利益が大きくなります。逆に販売量が生産量を上回り在庫が減る場合、過去に棚卸資産へ含めた固定製造原価が売上原価へ出るため、全部原価計算の利益が小さくなります。

診断士試験では、限界利益、貢献利益、固定費の回収という観点から直接原価計算をCVP分析と結び付けて問うことがあります。意思決定や短期利益計画では、売上高から変動費を差し引いた限界利益を把握できる直接原価計算が有用です。ただし外部報告用の財務諸表では、制度上、全部原価計算を基礎とする点も区別しておきましょう。

• 全部原価計算は固定製造原価を製品原価に含める。
• 直接原価計算は固定製造原価を期間費用として処理する。
• 在庫が増加すると全部原価計算の利益は直接原価計算より大きくなりやすい。
• 直接原価計算は限界利益を用いる短期利益計画に適している。

期首在庫がなく、当期の生産量が販売量を上回った。単位当たり固定製造原価が正で、他の条件が同じ場合、直接原価計算と全部原価計算の営業利益の関係として最も適切なものはどれか。

• ア. 全部原価計算の営業利益の方が大きい
• イ. 直接原価計算の営業利益の方が大きい
• ウ. 両者の営業利益は必ず等しい
• エ. 売上高が固定費を上回る場合だけ直接原価計算の営業利益が大きい