キャッシュフロー計算書の構造

キャッシュフロー計算書は、一会計期間の現金及び現金同等物の増減を、営業活動、投資活動、財務活動の3区分で示す財務諸表です。損益計算書が発生主義による利益を表すのに対し、資金がどこから入り、何に使われたかを明らかにします。利益が出ていても資金繰りが悪化する理由を読むうえで重要です。

営業活動によるキャッシュフローは本業からの資金創出、投資活動は固定資産や有価証券の取得・売却、財務活動は借入れ、返済、株式発行、配当などの資金調達・返済を表します。間接法では税金等調整前当期純利益から始め、減価償却費などの非資金費用を加算し、売上債権の増加や棚卸資産の増加を減算、仕入債務の増加を加算するなどして営業CFへ調整します。

試験では、取引がどの区分に属するか、間接法の増減調整を正しく判断できるかが問われます。固定資産の取得は投資CFのマイナス、借入金の調達は財務CFのプラスです。減価償却費は現金支出を伴わないため間接法で加算しますが、固定資産取得時の支出そのものは投資CFに計上されます。売上債権が増えれば未回収額が増えるので、利益から営業CFへの調整では減算するという因果関係で覚えましょう。

• キャッシュフローを営業・投資・財務の3活動に区分する。
• 間接法では非資金費用の減価償却費を利益へ加算する。
• 売上債権や棚卸資産の増加は営業キャッシュフローから減算する。
• 固定資産取得は投資活動、借入れと返済は財務活動に区分する。

間接法による営業活動キャッシュフローの計算において、税金等調整前当期純利益に対する調整として最も適切なものはどれか。なお、ほかの条件は考慮しない。

• ア. 減価償却費の計上額を減算する
• イ. 売上債権の増加額を加算する
• ウ. 棚卸資産の増加額を減算する
• エ. 仕入債務の増加額を減算する